そもそも、最初の対応から間違っていたのだ。
疫病学者連中が全世界的にコロナ肺炎を感染で騒ぎ始めた時、数年前のマイコプラズマなど、従来発症で取扱して来た肺炎を、何で感染で取扱しなくてはならないか、政治家や官僚は問い質すべきだったのだ。感染で扱う病気は、エボラやエイズなど、本当に深刻な病気だ。コロナは肺炎だ。実質カゼと同等の病気だ。つまり、感染で取扱の必要はない。そう確認した上で発症に取扱し直せば、この１年半は全く必要なかった。春夏甲子園もプロ野球も他の商業イベントも、フツ～にできていたし、２０２０年に予定通り東京五輪を実施できていた･･･もちろん、観客入れて。政治家や官僚の無知不勉強が、疫病学者連中の騒ぎに乗せられ、このバカな１年半を招いた。
肺炎を感染から対応するとは、実質人類がカゼすら感染せず、ひかない(発症しない)コトを意味する。阪大森井ら、テレビでコロナをカゼと呼称していた。実際、カゼひきそう/ひいたくらいで、仕事や学校休むか？
コレら一切を防ぐとは、疫病学者連中の傲りでしかないのだ。
今の医学や対応で、肺炎を撲滅しようと図ったのだ。日本に寄航した客船でコロナリスクが起きたコトが、良いきっかけになった。病原体的にないハズはない。だから、発症ではなく感染で取扱する最高の契機になった。それで、治療手段すら決まってないのに感染者を掘り出すＰＣＲ検査を始めた。
インフルエンザと違い、肺炎やカゼは大した治療手段などない。発症すれば、発熱など諸症状に対応した投薬を行うだけだ。まして、肺炎は免疫力抵抗力が極限まで低下したヒトが発症する病気だ。エイズ感染者や抗がん剤治療受診者が発症リスク高く死亡率も高い。しかし、殆どのヒトは肺炎の病原体に感染しても発症しないし重症化しない。
殆ど対応する必要はなかった。ソコに、無理に踏み込むべきではなかった。むしろ、肺炎病原体が変異を繰り返し、更に強い病原体になるリスクがあるからだ。
しかし、傲った疫病学者連中は、バカな政治家や官僚を焚き付け、この状況に踏み込んだ。
その目論見とは？疫病学者達の甘い予見
１、地震学者に取って代わり、気象予報士張りに疫病学者達のマスコミ仕事を増やす。
２、病気として、インフルエンザ>>>>>>肺炎なので、医学が本気で研究すれば、肺炎は結核張りに抑え込めると思っていた。
３、実対応として、カゼで病院には来ないが、肺炎と疑念あれば病院に来る。空き病床を塞ぎ、保険点数を稼ぎ、病院経営を向上させる。大半の感染者に大した医療対応は必要なく、隔離して寝かせるだけで良い。
４、統計的に重症化死亡は取るに足りない。肺炎になるヒトは、どんな病気でも重症化し、死ぬリスクは高い。
その結果は？疫病学者達の誤算
１、疫病学者達の騒ぎが過ぎ、関心持ち疑心暗鬼になったヒトがＰＣＲ検査を受け、陽性が増えた。そういうヒトはバカが多く、隔離入院をホテルのスイートと勘違いし、看護師をコマ使いし、バカ対応を増やした。バカは元気なので、動き回り、病院内でも振り撒き、院内感染を増やした。
２、習近平がＷＨＯら調査機関に述べた時期より、遥かに早く全世界に武漢ウイルスのバラ蒔きは始まっていた。合わせて、ワクチン研究は予想より時間がかかり、感染防止には手遅れだった。
３、感染対策のユルいワクチンにより、コロナの変異が進み、コロナだけでも種類は激増した。
４、疫病学者達は医学者であり、経済学者ではない。こんなに経済的閉塞や生活閉塞が蒔き起こるとは、思ってなかった。政治家や官僚やマスコミだけでなく、自分達のパーティーもキャッチされ、叩かれ始めた。
五輪強行のツケは、政権に払わせる？政権が払うって、まさか国費？それ、税金でしょ？
違う！政治家や官僚の給与を差押えして、支払わせるべき。
このコロナ騒動を起こした疫病学者連中に対しても、日本だけでなく各国で裁くべき。
世界中で、今回のような医療クーデターを再発させるべきではない。
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上野千鶴子、五輪の強行開催のツケは「政権に払わせるべき」〈AERA〉
8/14(土) 8:00 Yahoo!ニュース
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上野千鶴子（うえの・ちづこ）／社会学者。女性学・ジェンダー研究のパイオニア。認定NPO法人ウィメンズアクションネットワーク（WAN）理事長 （ｃ）朝日新聞社
新型コロナの感染が急拡大するなか、五輪が強行に開催された。それらのツケは国民が負うことになる。社会学者で東京大学名誉教授の上野千鶴子さんは、政治家に責任をとらせる責任は私たち国民にあると主張する。AERA 2021年8月16日－8月23日合併号から。
【写真特集】東京五輪 1964年と2021年を写真で比較
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この非常時のさなか、誰が考えても異常な強行開催でした。五輪が始まって以降、新型コロナの感染が急拡大して、「緊急事態宣言の効果がない」などと言われますが、当たり前です。こんな矛盾したことをやりながら「行動自粛に協力しろ」と言ったって、誰も聞きませんよ。8月3日の朝日新聞「天声人語」が、「コロナ禍の日常が『ケ』、五輪による気持ちの高ぶりが『ハレ』」で、「『ケなのにハレ』というややこしい事態」だと書いていたけれど、大いなるカン違い。私たちはいま、「ハレ・ケ・ケガレ」で言う「ケガレ」という非常時のまっただ中にいます。ハレが祝える状況ではありません。
テレビはうんざりするほど五輪一色の特番シフトでした。コロナ禍前に決めたスケジュールを予定通りにこなしているのか、高い放映権料を払っているからか。ただ、テレビでやっているからといって盛り上がったとは思えません。開会式の視聴率は非常によかったようですが、私も含め、「いったい何をやってるのか」と批判的に見ていた人は多いでしょう。社会からは白けムードを感じます。メダルラッシュだと言いますが、種目の選定など開催国優位は明らか。純粋に喜べない気持ちは多くの人が感じていると思います。
このまま、パラリンピックも開催するつもりなのか。本来ならばパラリンピックこそ応援したいし、パラリンピックによって街のバリアフリー化も進むのではと期待がありました。しかし、パラアスリートは必要な付き添いスタッフも多いし、障害の種類によってはパンデミックに対して脆弱（ぜいじゃく）です。朝日新聞社が主催の甲子園も開催されるようですが、中止になった去年よりも感染状況はずっと深刻です。都道府県境を越えて多くの人が移動するのはかまわないのでしょうか。パラリンピックも甲子園も、本来中止すべきです。ただ、五輪を開催しているのにやめろとも言えないでしょう。
五輪にまつわる経費は増え続けています。湯水のように金を使っている。大会の感染症対策にも莫大な費用がかかっていますし、医療費はすべて国費持ちです。この「請求書」は、国民である私たちに回ってきます。いったいいくらになるのか。自国開催に向けた強化に充てるスポーツ予算も増えていました。メダル1個あたりにかかった費用を計算してみたいですね。
「アスリートに罪はない」「選手がかわいそう」という言葉が五輪の免罪符のように使われましたが、最近の感染状況を見るとこれにも賛同できません。国民全員が我慢を強いられています。「みんなでこの難局を乗り越えるために、一緒に我慢しよう」とアスリートに求めてはいけないでしょうか。
政権には、このツケを払ってもらわなければなりません。政治家に責任を取らせる責任は私たち国民にあります。
（構成／編集部・川口穣）
※AERA 2021年8月16日－8月23日合併号
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