字数は稼いでるが、特別なコトは一切言ってない。当たり障りない言葉しかない。まるで、秘書や官僚から渡された紙を読み上げてる菅総理みたいだ。
今の過大寸法･過大装備･過大重量･過大馬力･過大価格のクルマ作りを進めた結果、ＥＣなどで十余年後にエンジン車両販売廃止などの規制が起きているのだ。
一時期はレースにすら燃費に規制があり、Ｆ１でもガス欠リタイアがあったりしたのに、今やガソリンは補給使い放題、そういう方向の技術開発には進んでいない。
こういうバカ車ばかり出れば、そりゃあエンジン車両はやめてしまえという論調に転ぶサ！
ニッサンでも、ＧＴ-ＲやＺなど、過大装備･過大重量を過大馬力で動かすクルマばかりだ。ちょっと軽くしたクルマには過大価格に上乗せされる。
２００～３００馬力でも３００キロ出せる市販車を作るくらいの発想はないのか？日本では７０年代に３００馬力で車重６００キロのＧＣカーという車両があった。それに保安部品装備して改善するだけでもデキそうなモノだ。いや、ニッサン他自動車メーカー経営層に、そんな記憶や興味はないだろう。
エンジンの改善だって、まだまだ余地はあるハズなのに。
*******************************
日産・内田社長「こだわりのGT-Rなくしたくない」
8/29(日) 9:30 Yahoo!ニュース
13
「日産としてGT-Rにはこだわりがあり、妥協できない一線がある」と語る内田誠社長＝横浜市の日産自動車本社で2021年8月17日
◇内田社長に聞く「日産のこれから」
日産自動車は社運をかけた新型電気自動車（EV）「アリア」を今冬に発売するなどEVを強化する一方、伝統あるスポーツカー「フェアレディZ」の新型を発表した。そこで気になるのは、日産が世界に誇る高級スポーツカー「GT-R」の存在だ。次のGT-Rは一体どうなるのか。内田誠社長兼最高経営責任者（CEO）に尋ねると、意外な答えが返ってきた。【聞き手は毎日新聞経済プレミア編集長・川口雅浩、経済部・杉山雄飛】
――内田社長は2020年9月、新型フェアレディZを発表しました。このクルマは世界中に熱心なファンがいますが、あえて電動化せず、6速マニュアルミッションを残したのには驚きました。国内の発売はいつになるのでしょうか。
◆ガソリンエンジンでマニュアルミッションのZのようなスポーツカーはニッチなクルマで、ビジネスとして成り立たせるには正直、ハードルが高いのは事実です。でも、Zは日産らしいクルマです。お客様も、やはりそこを期待しています。Zは戦略的にもやりたいクルマでしたので、昨年、新型車のお披露目をしました。来年にも発売する予定です。
◇「GT-Rにはこだわる」
――Zと並び、日産が誇るスポーツカーのGT-Rは07年の登場以来、フルモデルチェンジしていません。次期モデルはどうなるのでしょうか。
◆ああ、それはいい質問ですね。GT-Rは当社もこだわっていて、何でも一番にならないといけないクルマなんです。一番になるクルマが、今の内燃機関（エンジン）のままいけるのか。EVにしたら、どれだけのバッテリーやモーターを積まなくてはいけないのか。
社内でそんな議論はしています。でも、やはりあのクルマは妥協できない一線があるので、なかなか難しいのが現状です。
――環境規制の強化でGT-Rは現行モデルが最後となり、消滅してしまうこともあるのでしょうか。現時点で次期モデルの開発はどこまで進んでいるのでしょうか。
◆日産からGT-Rをなくすようなことはしたくありません。でも、（次期モデルの開発については）なかなか言えないところが多いんです。GT-Rは「極めるクルマ」なので、我々がこれから「極めるクルマ」をどうやっていけるのかにかかってくると思います。
◇「2021年が正念場」
――トヨタ自動車は豊田章男社長が主導し、スバルとスポーツカーを共同開発するなどクルマに興味をもってもらう取り組みを進めています。一部のクルマ好きの間では「シルビア」復活を望む声もあります。シルビアをEVで復活させるなんて、いかがですか。
◆日産にはワクワクするクルマが過去にたくさんありました。私としては、これからもそんなクルマを出して、お客様の期待に応えるようにしていきたいと思います。
ただし、クルマに対するお客様の価値観が変わってきているのも事実です。各国の環境規制も進んでいます。その中でワクワクするクルマ、お客様に喜ばれるクルマをどうやって出していくか、各社とも悩み、さまざまな検討をしていると思います。
市場に合ったクルマをタイムリーに提供できるかどうかが、私たちの課題です。そのためにも足元が大事です。まず、我々が20年5月に掲げた事業構造改革計画（注）を達成していかなくてはなりません。21年はまさに正念場だと思っています。
（注）日産の「事業構造改革計画（ニッサン・ネクスト）」 生産能力を20％削減して年間540万台体制とし、販売車種も23年度までに20％削減。世界で「魅力と競争力を発揮できる」車種に絞り込む。電動化と自動運転も推進する。日本、中国、北米を主要市場と位置付け、「販売台数よりも持続可能な成長を目指す」としている。
*******************************
