"テドロス"ドトキシン!世界を経済窮地に追いやった。

WHOテドロス事務局長、武漢コロナ肺炎ウイルスの全世界バラ蒔きに於ける、中国習近平への及び腰"聴取"と"ザル調査"両面のミスにより、全世界を経済窮地に追いやった。

将に、"テドロス"ドトキシン!

2019年11月時点で、日本の週刊誌でさえ"中国武漢で、ヘンな病気が流行"と書いていた。この時期から、全世界に欧米中心に武漢コロナ肺炎バラ蒔きを開始していた。日本は、日中関係悪化していたコトが幸いしただけだ。

テドロスの、中国習近平への対応は及び腰を極めた。キチンとした予備調査もなく、武漢コロナウイルスの呼称をネジ曲げヘンテコな命名をし、バラ蒔き開始時期についても習近平の言葉を鵜呑みにした。

キチンと予備調査し、習近平のウソをヘシ折り、4ヶ月以上バラ蒔き進行していたコトを理解していたら、武漢コロナ肺炎ウイルスについて、感染防止は無意味で発症対応⇒重症化防止に舵を切る判断を正確に行えたハズ。

肺炎自体、カゼと同類、抵抗力免疫力がフツ~なら感染しようと発症しない病気だ。ガンや白血病エイズなどで抵抗力免疫力の落ちたヒトは発症リスク高く、重症化する。しかし病気自体として、インフルエンザ>>>>>>肺炎だ。コレをキチンとした知識として持っているヒトならば、全世界こんなバカな事態になっていない。

現実に、日本では尾身会長、全世界でも疫病学者達を筆頭に、2020年3月ではもはや手遅れ明白なコロナについて、"感染防止"を声高に叫び騒いだ。医療関係者達もメリットを見込み、同調した。

日本に限らず全世界、政治家や官僚達、中学高校の保健体育程度の知識すら持ち合わせなく、疫病学者達の騒ぎの尻馬に乗った。更に輪をかけて、バカなマスコミ達、今までマイコプラズマまでの肺炎を"発症"対応だったにも拘わらず、今回コロナに限って"感染"対応しようとしている矛盾や、治療法すら確立してない段階で"感染者を掘り返す"検査だけを先行させる矛盾や、医療関係者達は肺炎をカゼと呼ぶのにそのカゼでこんなバカ自粛やマスクを強制する矛盾に対して、何の疑問も提示するコトのできない愚かさを露呈した。

この2年間のバカ自粛スパイラル、社会的停滞や経済的混乱も、日本含む全世界の政治家や官僚らのコモンセンスやカジュアリティー欠如した判断による人災だ。それを指摘すらできなかったマスコミもクズだ。

コロナへ"感染"対応のユルいワクチンでは、耐性をつけ変位を促し種類を増やすだけだ。

対応スタンスを"発症"対応に戻す以外にない。例え、全世界全地球人がコロナに感染しようと、発症重症化するのは1%にも満たないのだ。

むしろ、このバカな世の中を続けると、全世界戦時中のような精神状態になり、全人類の抵抗力免疫力がガタ落ちし被害がふくらむ可能性が上がる。

 

 

 

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共存かゼロコロナか 感染急拡大も死者激増せず 緊急事態から2年
1/30(日) 7:00 Yahoo!ニュース
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世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長=2021年12月、ジュネーブ(AFP時事)
 【ベルリン、ワシントン、北京時事】世界保健機関(WHO)が新型コロナウイルスについて「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言してから、30日で2年。

【図解】オミクロン株の特徴

 これまでに世界で延べ3億6000万人超が感染、560万人以上が死亡した。ただ、ここ数カ月は変異株「オミクロン株」の感染が爆発的に拡大しつつも、死者数は激増しておらず、欧米ではワクチン接種を前提に共存の道も模索され始めた。

 一方、厳格な「ゼロコロナ」政策を成功させてきた中国は、逆に容易には緩和ができない状況だ。オミクロン株でさまざまな前提条件が変わる中、経済社会全体への影響を考慮したバランスの良い政策とは何かが問われている。

 WHOのテドロス事務局長は24日の執行理事会で、ワクチン接種が一段と進めば「緊急事態は今年終えられる」と表明した。先週1週間の世界の感染者数は約2280万人と、南アフリカでオミクロン株が初採取された11月上旬から6倍超に拡大。一方、1週間当たり死者数はほぼ変わらず5万人前後で推移。オミクロン株の軽症傾向に加え、世界でワクチン接種率が50%を超えたことなどが影響しているもようだ。

 欧州では規制緩和が続く。英国のジョンソン首相は19日、感染の「ピークを過ぎた」とほぼすべての規制撤廃を表明。これまでも制限が緩めだった英国は、国内総生産GDP)もコロナ禍前の水準を回復した。アイルランドも22日から、行動制限をほぼ解除。独仏は感染は増加中だが、ワクチンを追加接種した人への制限はほぼなく、隔離期間も短縮された。

 米国は、感染者・死者数とも依然世界最多。1日の新規感染者(7日間平均)は80万人だった1月半ばと比べ低下したが、依然60万人超に上る。それでも、バイデン大統領は「ロックダウン(都市封鎖)や学校閉鎖には戻らない」と、経済活動や移動の制限ではなく、ワクチンを通じたウイルスとの闘いを進める方針だ。米国も、GDPはコロナ禍前の水準に戻っている。

 毎日1国当たり数十万人の感染者が出ている欧米に比べ、中国は累計約11万人と圧倒的に少ない。今後も、市民生活や経済活動を犠牲にしても感染の連鎖を徹底的に断つ「ゼロコロナ」政策を堅持する方針だ。

 12月下旬から1カ月、約1300万人が閉じ込められた陝西省西安市では市民から不満が噴出したが、「より多くの人民の生産活動・生活を保証するゼロコロナはコストパフォーマンスが高い」(国家衛生健康委員会)と譲る気配はない。特に今年は2~3月に北京冬季五輪パラリンピック、秋に5年に1度の共産党大会を控える。少なくとも習近平指導部が党大会で異例の3期目入りを果たすまで、軌道修正する可能性は低い。

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