フツ～に考えたらいい。日本のプロ野球、１軍と２軍しか試合はない。フィールドに出られるのは９人、ベンチ入りは２７人じゃなかった？実際に試合に全員使うの、見たコトない。投手や野手で交替１０人も使わない。ベンチのお囃子だけで、１試合終える選手が１０人近くいる。それが２試合、支配下７０人も必要か？高校野球だと、１チームベンチ入りは１８人じゃなかった？支配下に、ケガ人が２０人くらいいるの？それなら、監督コーチの使い方やトレーニング方法、トレーナーらの問題じゃないの？
後は、球団フロントの、どんぶり勘定ザル査定の問題じゃないの？今の投手、３年１０勝したら１億超すの？１０勝くらいしかしない投手ばかりなのに、５億や６億出したりする。それなのに、３･４百万のヒトをバカ切りするの？１億以上もらってる選手、ホントに相当の働きしてるか？ソフトバンクや巨人ですら、ザル査定による総年俸としか思わない。
記事のような改革案、サラサラ必要ない。ザル査定の是正が第１だ。
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大減俸続出、育成再契約の乱発…不平等すぎる日本球界を変える“抜本的改革案”
12/13(月) 17:00 Yahoo!ニュース
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今年39試合に登板したものの自由契約となった巨人・田中豊樹
日本シリーズも終わり、ストーブリーグの時期となったプロ野球だが、ここへ来てさまざま問題が浮上している。巨人は12人もの選手を育成選手としての再契約を前提に自由契約とし、その中には今年支配下に復帰したばかりの鍬原拓也や社会人出身のルーキー伊藤優輔、今年39試合に登板した田中豊樹が含まれている。また、ソフトバンクは、ドラフト5位ルーキー、田上奏大の自由契約を発表し、こちらも育成選手として再契約すると見られている。【西尾典文/野球ライター】
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「ちょっとふざけるなよ」
そもそも育成選手とは「連盟選手権試合（ペナントレース公式戦）へ出場可能な支配下登録を目指すため、野球技能の錬成向上およびマナー養成を目的とした選手の事を言う」とある。
しかし、巨人やソフトバンクの事例を見ると故障による長期離脱や、フリーエージェント（以下FA）で選手を獲得した時に発生する人的補償の対象から外そうという意図が見えるもので、本来の目的からは逸脱していることは間違いないだろう。
これに加えて、選手を軽んじるような球団の姿勢も問題視されている。12月5日、ロッテの多数の選手が契約更改における下交渉の段階で、査定担当から一律25％ダウンからスタートするという説明を受けていたことが発覚した。この事態を受けて、プロ野球選手会はロッテに抗議文を送付したことを発表している。翌日に行われたプロ野球選手会の定期大会では、森忠仁事務局長から選手と球団の立場が平等ではなく「ちょっとふざけるなよというところも感じている」との発言も飛び出した。
ロッテは同6日、プロ野球選手会の抗議に対して「12月3日に選手会へご説明した通り、球団として一律25％ダウンという方針は一切採っておりません。しかしながら、査定担当者の説明が不十分で一部の選手の理解を得られなかったことは真摯に受け止めており、再度、丁寧に説明を行っている状況です。今後とも当球団の選手としっかり話を行い、納得してもらった上で契約更改を行います」とのコメントを発表している。
コロナ禍で球団の経営状況が苦しいという事情があるが、ここまで球団の選手に対する扱いについて話題になる年も珍しい。
FAには「宣言」が必要
では、球団と選手が対等な立場となり、より多くの選手が力を発揮できる環境を作るためにはどうすれば良いのだろうか。まず見直すべきはFA制度だろう。
メジャーでは、在籍6年で自動的にFAとなって他球団との交渉が可能となる。一方、日本は高校卒の選手が一軍登録7年、それ以外の選手は8年で国内FA権を獲得できる。さらに、海外球団との交渉が可能となる、海外FA権の取得は9年とさらに時間がかかる。
そして、期間の長さ以上に大きな違いが、日本ではFAとなるために「宣言」が必要という点だ。最近はほとんどなくなったものの、かつては「宣言」をした場合はチーム残留を認めないという球団があった。それがなかったとしても、選手にとっては、FAになるハードルが高くなっていることは間違いない。
毎年100人近くの選手がFA権を取得したと公示されるが、実際に宣言する選手は数人というのは、こうした制度のためだ。選手にとってはより良い環境でプレーできる球団を見つけることは当然の権利であり、日本もメジャーのように“自動的”にFAとなる仕組みへと変更すべきではないだろうか。
“旬の時期”を逃さないために
一方、日本球界の底上げに必要なことは「育成選手制度」の改革と「アマチュアや独立リーグとの選手交流」だ。まず、故障で長期離脱する選手のために、育成選手とは別の枠を設けるべきである。そうすれば、70人枠の確保のために育成契約となる選手もいなくなるはずだ。そして、さらに導入したいのが、有望選手をより多く引き上げる仕組みである。日本の大学野球では、下級生の頃に大ブレイクしても、上級生になってから低迷する選手も少なくない。
投手であれば、エースとしてフル回転が求められて、故障してしまうケースも多く、また故障はなくても、大学のレベルに慣れてしまって伸び悩むこともある。
下級生の時のパフォーマンスであれば、間違いなくドラフトで指名されたという選手を探せばいくらでも出てくるだろう。そのような、選手の“旬の時期”を逃さないために提案したいのが、大学に在学しながらプロでもプレーできる制度だ。
そうすれば、下級生の時にブレイクした選手が、プロでさらにレベルアップするケースも増えることは間違いない。大学にとっては主力選手が抜けられて困るという話が出てくるだろうが、4年間ほとんど公式戦に出ることなく、大学野球を終える選手が多い強豪大学を考えると、いろいろな選手にチャンスを与えられることから、有望な人材が埋もれることを防ぐことができる。
プロ野球選手は「個人事業主」
もうひとつ提案したいのは、社会人と独立リーグの選手を対象とした“レンタル移籍制度”を設けることだ。12月9日まで東京ドームで行われていた「都市対抗野球」では、プロの選手を上回るようなパフォーマンスを選手も少なくなかった。ドラフトで指名される選手の大半は25歳以下だが、その年齢を超えてから大成する選手は確かに存在しており、そういった選手にプロで力を試す場を与えてみても、面白いのではないだろうか。
例えば、27歳以上の選手は、通常のドラフトとは別の枠でプロが指名を行い、1年や2年などの一定期間内であれば、元の所属企業に戻れるような仕組みを作れば、プロ球団、選手、企業にとっても不利益はない。このほか、出場機会が恵まれないプロ選手を社会人野球や独立リーグに派遣して、実戦経験を積ませることも検討することも考えられるだろう。
日本ではどうしても球団が選手に対して帰属意識を求める傾向が強い。しかしながら、プロ野球選手は「個人事業主」であり、より良い契約先を選ぶことは自然なことである。また、野球人口の減少が叫ばれていながら、現在の仕組みでは、将来有望な選手や既に実力がある選手が埋もれてしまうケースも少なくない。1人でも多くの選手が実力を発揮し、多くのファンや子どもたちが憧れる野球界になるためにも、このオフの出来事をきっかけに、あらゆる制度の抜本的な見直しを進めていくべきだ。
西尾典文（にしお・のりふみ）
野球ライター。愛知県出身。1979年生まれ。筑波大学大学院で野球の動作解析について研究。主に高校野球、大学野球、社会人野球を中心に年間300試合以上を現場で取材し、執筆活動を行う。ドラフト情報を研究する団体「プロアマ野球研究所（PABBlab）」主任研究員。
デイリー新潮編集部
新潮社
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