政治家も官僚もマスコミも、疫病学者達の言いなりにこの１年半近く騒ぎ、国民に自粛強制して来た。でも、自分達は？王貞治や杉良太郎来たら密会食するし、カネ集めパーティーも、日本医師会すらパーティーして、バッハＩＯＣ会長の歓迎パーティーすらやった。
全くバカだ。マスコミにも、コレらを突つき矛盾を洗う調査能力すらない。マスコミはこの件について、政治家に媚び、官僚に媚び、疫病学者達に媚び、自らで調査も勉強もしていない。ただ、カレらの尻馬に乗り、一緒に騒ぎ、マイクロホンの役目しか果たさない。
以前、軍事のシビリアン・コントロールという言葉が取り沙汰された時期があった。軍事の専門家たる自衛隊らに対して、政治家や官僚らが高いカジュアリティーとコモンセンスでコントロールするという意味だ。
コレは軍事に限った話ではない。政治家や官僚らには、学者達の暴論に対しても同様の役割が求められるのだ。単に、ミサイルや爆弾への対応だけではない。バカに任せられないのだ。
今の政治家、２世や３世が増え、学力も低下して、単なる世襲だけで存在している。安倍や麻生は最たる例だ。学力イクオールカジュアリティー＆コモンセンスではないが、主要教科すら学ぶアタマのないモノは、せっかくの情報を得ても処理できない。官僚も東大や京大に行く上で、保健体育はちゃんと読まなかったのだろう。
感染爆発？最悪のシナリオ？意味わかって言ってんのか？
肺炎はどういう病気か、わかっているのか？肺炎は、抵抗力免疫力が極限まで下がったヒトが発症する病気だ。通常、エイズや抗がん剤治療受診者がケアする病気だ。そうなっているヒトは、大抵のどんな病気になっても重症化する。逆に、肺炎の病原体は球菌からウィルスまで多様にヒトの生活圏を彷徨っており、誰でも感染しているのだ。しかし、大抵のヒトは大した不調を感じるコトもなく、抵抗力免疫力が抑え込む。むしろ、鍛練を含む体調上下の激しいヒトや、このバカな社会情勢下で精神不安を煽られ、心身不調を感じると大抵感染が見付かるのだ。阪神藤浪や南キャンしずちゃんが複数回感染してるのも、そういうカラクリだ。
疫病学者達はマスコミを使い、感染者数の次に重症者数と死亡者数を挙げて、恐怖と警戒を植え付け、感染者数の割に発症者数が少ないコトを目が行かないようにしている。でも、疫病学者と言わず、医者はインフルエンザや他の伝染病らと比べて大した病気でないコトをわかっている。だから、テレビのコメントでも阪大森井など、コロナを"肺炎"ではなく"カゼ"と言っていた。
大抵の感染者達は、２週間したら発症せず復帰する。肺炎だから医者の言う通りにするが、カゼだったら言うコト聞かないだろう。入院や隔離にも応じて、病室は満杯。ホントに発症した患者が行くと、病院は満杯を言い訳に断る。病院経営者は確信犯だ。テレビの取材には医療対応者を立て窮状を訴えさせ、批判をかわしている。
こんなバカなカラクリ、わからないくらいマスコミも知的レベル調査レベルがガタ落ちしている。
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五輪さなかの感染爆発…現実味帯びる“最悪のシナリオ” 必死に平静装う政府
7/28(水) 9:51 Yahoo!ニュース
東京・渋谷のスクランブル交差点を歩く大勢の人たち。電光掲示板（右上）は過去最多となった東京都の新型コロナ感染者数を表示していた＝27日午後
2848人と、今年1月の過去最多を328人更新した東京都の27日の新型コロナウイルス新規感染者数。インド由来で感染力がより強いデルタ株が、今回の「第5波」の脅威を別次元まで高めている。政府はワクチン接種の他に新たなすべを持たず、東京五輪開催中の首都圏の病床逼迫（ひっぱく）という「最悪のシナリオ」（官邸筋）がにわかに現実味を帯び始めた。
【写真】秋田時代、友人と実家近くの川で捕ったマスを手にする菅氏
この日夕、菅義偉首相は田村憲久厚生労働相や西村康稔経済再生担当相ら関係閣僚を官邸に呼び、急きょ協議を持った。終了後、記者団の取材に応じ「デルタ株の割合も急速に増加しており、（25日までの）4連休の人出も含めて分析していくことにした」。警戒感を強調したものの、特段新たな対策の打ち出しはなく、国民向けのメッセージも従来の域を出なかった。
「（4連休中の）検査結果が上乗せされ、実態以上の数字になっただけ」「無料のPCR検査を受けた人が膨れ上がった結果だ」…
専門家が警告していた「五輪期間中に3千人もあり得る」の予測が眼前に立ち現れつつある事態にも、政府、与党内は必死に平静を装う。首相も周囲に「（感染者が2万人台の）英国に比べたら、日本はましだ」と強気な姿勢を崩していないという。五輪の成功に向け、国内の動揺を抑えたい思惑が透ける。
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それでも、「第5波」の勢いは過去の「波」とは様相が全く違う。
東京都でワクチンを2回接種した65歳以上は20日時点で60・7％に上り、27日の新規感染者2848人のうち、重症化や死亡のリスクが高いとされる70歳以上の割合は2％にとどまる。感染症の専門家は「ワクチンの一定の進展など防疫のプラス条件を簡単に覆してしまうほどの急拡大」に危機感を隠さない。都の重症者用の病床使用率は上昇し、26日時点で6割に迫っている。
6月21日からまん延防止等重点措置を適用し、今月12日には先手を打って緊急事態宣言に切り替えていたはずの東京をさいなんでいるのは、デルタ株の存在だ。都によると、12～18日の新規感染者に占めるデルタ株の割合は33・7％で、既に6割に達したと解析する専門家もいる。
首相は27日、「重症化リスクを7割減らす（とされる）新たな治療薬について、これから徹底して使用していく」と話し、安全安心の醸成に努めたが、現実には八方ふさがりと言える。酒類の提供停止要請を巡る一連の不手際で政治の信用も傷つき、リスクコミュニケーションもままならない状況だ。
無観客となった五輪を自宅でテレビ観戦する人々が増えている影響なのか、都内の駅や繁華街の人出はやや減少しているようにも見える。ただ、五輪の盛り上がりに加えて夏休みシーズンも本格化し、人の流れを抑制できるかは予断を許さない。8月初旬に「第5波」のピークが来ると予測していた専門家の間では「東京から感染が染み出していく地方も含め、もう一段強い措置を早めに打たないと手遅れになる」が共通認識になっている。
（河合仁志、前田倫之）
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