疫病学者達の医療クーデター、火器兵器は使ってないから、感じにくいが、内容は国民に生活するなと言ってるようなモノ。戒厳令を敷けと、政治家や官僚に脅しをかけている。マスコミはオウムでしかない。
今回使っている、疫病学者達の武器は医療知識。しかし、ちゃんと聞き、ちゃんと読めば、おかしなトコに気付くハズだ。疑問は持つコトができる。
世の中、日本国民は中学高校で保健体育の授業を聞き、教科書や資料も見ている。試験も受けている。ボケたり、不正なく進級していれば、コロナはわからなくても、肺炎がどういう病気かわかっていないといけない。
肺炎は、感染しても発症しない病気だ。免疫力抵抗力が極限まで低下したヒトが発症する病気だ。エイズや白血病やガンなどで抗がん剤治療受けたヒトが注意すべき病気だ。死に至る時は大抵肺炎だ。
だから、発症したヒトは重症化するので、疫病学者達は騒ぎやすい。ウソは言ってない。感染を防ぎたいなら、確かに、人間の活動を止めて、閉じた生活をすればいい。しかし、そんな生活は現実的か？
疫病学者達は医学者であって、他の学問やコモンセンスやカジュアリティーを保証されたヒトではない。医療の専門家、そういう意味で、軍事の専門家、自衛隊や軍人と別分野の同類なのだ。
本来、軍事の専門家に対するのと同様、医療の専門家たる疫病学者達にも同等のコモンセンスとカジュアリティーを以て、政治家や官僚は対しないといけないし、マスコミはそういう対し方になっているかをキチンと取材し指摘し、報じなければならない。
今の２世や３世ばかりのバカな政治家や官僚、マスコミにその能力がなかったら、日本国民は従い沈むしかないのか？
キチンと拒否して振る舞う必要がないか？
自らの目で、ちゃんと調べて、ホントに必要なコトかどうか、考える必要があると思う。
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西浦博教授の後悔 東京五輪を「嫌われても強く止めておくべきだった」
9/1(水) 16:12 Yahoo!ニュース
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西浦博教授 ©共同通信社
9月5日に閉会式を迎える東京2020パラリンピック。
厚労省感染症対策アドバイザリーボードのメンバーで京都大学大学院・西浦博教授（43）が、「週刊文春」の取材に、東京2020オリンピック・パラリンピックの今夏の開催を止められなかったことを、「ここまで厳しい状況になるなら、社会から批判を受けてもいいから、もっと身体を張ってでも政府に強く進言しておくべきでした」と、悔しさを滲ませながら語った。
【画像】「ブルーインパルス」を見に国立競技場付近に集まった人たち
かねてより西浦氏は開催すれば医療逼迫のリスクが高まるとし、「一年延期」を提唱してきた。開催が事実上決まった6月には、政府分科会の尾身茂会長らと共に、無観客開催を求めた。
だが東京の新規感染者数は爆発的に増加。自宅療養者数は12万人近くに達した。一都三県で自宅療養中に亡くなったのは8月だけで30人を超える。都のモニタリング会議は「非常事態」だと位置付けた。西浦氏が言う。
「五輪の途中で医療体制が逼迫。パラリンピック指定の病院が、組織委員会の要請を受けた重症者の受け入れを断っていたことも判明しました。恐れていた事態が起こってしまった。『政府から徹底的に嫌われてでも、強く止めておくべきだったのではないか』と、惨状を見て痛感しています」
だが政府は五輪開催と感染拡大の関連性を否定し続けた。菅義偉首相は「五輪が感染拡大に繋がっているとの考え方はしていない」。丸川珠代五輪担当大臣に至っては、感染拡大の原因でない根拠を問われ、視聴率の高さを挙げた。
西浦氏が最も危惧しているのは、今後の感染対策への影響だ。
「五輪が開催されたことで、多くの国民は緊急事態宣言中であっても『自粛しないでいいだろう』という気持ちになってしまった。日本は何とか要請ベースで感染対策を続けてきましたが、とうとう政府からのメッセージが届き難くなってしまった」
いま東京の一日の新規感染者数が減少している理由、新学期が始まった小中学生への感染拡大の懸念はないのか、有志の専門家たちで話し合われている“対策”、そして西浦氏が感染対策のリーダーである菅総理に望むことは――。西浦氏のインタビューは、9月1日（水）16時配信の「週刊文春 電子版」及び9月2日（木）発売の「週刊文春」が報じている。
「週刊文春」編集部／週刊文春 2021年9月9日号
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